前記事の収益マイホームを建てるための、自分が求める土地の広さや条件がわかったところで、いよいよマイホームの土地探しです。
今回は、マイホームの土地探しの方法と収益マイホームで失敗しないための情報収集とその内容や方法についてお話ししていきたいと思います。
土地探しのポイントについては以下記事で詳しく紹介しています。
⇒収益マイホームの土地探しのポイント！失敗しないための重要な知識
土地探しの第一歩は情報の収集から始めます。情報源としてはインターネットや情報誌などがあります。
インターネットでも情報誌でも、収益用の土地として紹介されているものがありますが、これらの多くは大きめの土地です。
収益マイホームで大きめの土地を利用するとなると、マイホーム部分が巨大になってしまいますし、何よりも高額です。
収益マイホームの場合は、一般の住宅用地を中心に探していきましょう。
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インターネット
情報源としておすすめなのがインターネットです。
最新の情報が掲載されていますし、周辺情報や基礎知識なども一緒に仕入れることができます。
何よりも検索機能がついているので、地域、土地面積、価格など希望の条件から絞り込みがしやすいところが便利です。
「Yahoo!不動産」など大手のサイトでは、希望の条件を登録しておけば、その条件に合った物件が掲載されたときにメールで知らせてくれる「アラート機能」を備えているものもあります。
無料なのでどんどん登録しましょう。
また、まだ一般的とはいえませんが、不動産のオークションサイトで探すという手もあります。
オークションには売り主と買い主の双方が続得した価格で取引できるというメリットがあります。
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新聞の折り込みチラシ・新聞広告
折り込みチラシは週末を控えた金曜日や土曜日に折り込まれることが多いようです。
新築・中古のマンションや戸建ての情報がほとんどですが、下のほうにひっそりと「売り地」の情報が掲載されていることもあります。
また、金曜日の夕刊や土曜日の朝刊には三行広告が掲載されていることがあります。
チェックしておくと思わぬ掘り出し物が見つかるかもしれません。
不動産情報誌・駅やコンビニ、スーパーマーケットなどに置かれている不動産情報のフリーペーパーも有力な情報源になります。
マンション、一戸建てに混じって戸建て用地の情報も掲載されています。
掲載するまでに印刷などの期間がどうしてもかかるので、残念ながらインターネットと比べると情報の新鮮さはあまりありません。
ただ、持ち運びできることや、複数の情報を机の上に並べて比較検討できることなど、紙ならではのメリットもあります。
また、エリアが絞られているので、お目当てのエリアの相場を知るのにも適しています。
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不動産会社
最もアナログにしで最も有益な情報が得られる可能性があるのが、不動産会社から直接もらう情報です。
不動産会社は地域密着型が基本です。
自分の中で希望のエリアが絞られていれば、不動産会社は有力な情報源となってくれます。
不動産会社を訪ねて収益マイオームのプランを話せば、条件に合った土地を紹介してくれるはずです。
条件に合う物件がなかった場合、物件が出たら連絡をくれるように頼んでおきましょう。
インターネットなどで自分が検討をつけたエリアの情報を重点的に調べていき、その後、実際の物件を見に行くというのが基本的な土地探しの流れになります。
実祭の物件を見ていくなかで、最初は曖昧だった希望条件も次第に絞り込まれていきます。
すべての面で希望にぴったりの土地を見つけるのはなかなか難しいでしょう。
途中、プランの修正を余儀なくされることがあるかもしれません。
しかし、あきらめてはいけません。
マイホームの土地探しは量の勝負です。
何百件、何千件ととにかくたくさん情報を見て、気になった物件は直接見に行くことをお勧めします。
そのなかでだんだん目利き力も養われていくはずです。
ちょっと気に留めておきたいのは、
マイホームの土地を探す際に周辺の賃貸住宅の家賃相場も併せてチェックすることです。
収益マイホームですから、収益を担う家賃のことも忘れてはいけません。
建物を建てるときに、賃貸部分の間取りをどのようにするかという戦略にもつながってきますので、マイホームの視点ばかりでなく、賃貸住宅の視点も忘れないようにしましょう。
収益マイホームに必ず必要な「家賃相場」の調べ方は、別の記事で説明します。
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「建築条件付き」に関する考え方
情報誌などを見ていると、「建築条件付き」と記載されている物件に非常に多く出会います。
建築条件付きの土地とはどのようなものなのでしょうか。
建築条件付きとは、その土地に建物を建てる設計者や施工会社がすでに決まっている土地のこと。
その土地を買った場合、建物量指定の業者一が必ず造る、という条件が付ひています。
土地だけ買って、建物は他の業者に頼むということはできません。
もちろん、間取りや仕上げなどのプランはある程度まで自由に要求することができます。
相手が取り扱っている工法や使用材料の範図に限ってですが。
建築条件付きの土地の場合、土地売買の交渉と建築プランの交渉が同時に行われます。
そして土地の売買契約を結んだ後、一定の期間内に建築講負契約を結ばなければなりません。
建築条件付きのメリットは、
土地と建物がセットになっている契約なので、確実に建物か建つということ。
土地を買ってみたはいいけれど、実は建物が建てられないようなシロモノだったとが、建てられたとしても、ろくな建物が建てられなかったなど、売りっぱなしみたいな土地も中にはあるわけです。
建築条件付きであれば、とりあえずは建物の建つ、まともな土地であると判断できます。
また、建築会社のほうでは、建物の建築費用で利益が出るので、土地の価格を割安に設定していることがあります。
例えば、周辺の相場が坪７０万円の土地が、建築条件付きだと５０万円になったりと、土地と建物を別々に購入したときと比べて割安になります。
建築条件が付いていない土地は、業者が建てたくない土地（道が細く車が入っていけないなど）である場合も多いようです。
一方でデメリットもあります。
建物を建てる業者が決まっているので、建築費の合い見積もりをとることができないのです。
土地と建築を別々に買った場合ならどの業者を選ぶのかは全くの自由ですから、複数のハウスメーカーや工務店を呼んで建築プランと費用で競り合わせることができます。
しかし建築条件付きでは、建築業者は１社だけになってしまいますので、それができません。
建物を建てるときにちゃんと交渉しないと、割高な費用で建築請負契約をさせられてしまう危険性もあるわけです。
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メリットの多い建築条件付き物件ですが、買い手の価格交渉力が問われることもあると考えていた方が良いでしょう。
収益マイホームポイントについては以下記事で詳しく紹介しています。
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