老後資金いくら必要かシュミレーション分析!資金がない場合の貯め方

生活お得情報&知識




 

あなたは、老後の生活について十分考えていますか?

いくらのお金が必要でどのような老後ライフになるか具体的になっていますか?

 

akapです。

現在60歳の女性のうち、2人に1人が90歳近くまで生きると予測されている昨今。

これだけの長寿社会になると、「老後のために・・・」と準備していた資産も早いうちに底をつくということも!?

老後破産が急増しており、あなたの老後の貯蓄は大丈夫でしょうか?

老後資金がいくら必要か?生活費はいくら必要か?実際に老後資金がいくら必要かシュミレーション分析してみました!また老後の資金が資金がない!方のために貯め方に参考にしてみてください。

 

■当記事の内容はこちら

1.私の年金・私の資金 老後何年もつ?
2.まずは必要な貯蓄額を割り出そう
3.老後のために貯蓄額はいくら必要なのか?
4.老後の生活費いくら必要?
5.年金と退職金だけでは老後資金が足りない!どうすれば?
6.年金定期便とは?
スポンサーリンク

私の年金・私の資金 老後何年もつ?

夫婦でゆとりある生活には月約35万円!1人になったときはその約7割が必要。

 

老後、夫婦でゆとりのある生活をするためには、月に約35万円必要。

(公益財団法人生命保険文化センター「生活保障に関する調査/平成28年度」)

 

では、夫婦で年金をいくら受け取れる?

「年金の見込額を知るには『ねんきん定期便』の確認がマスト。

いくらもらえるか理解していない人ほど、漠然と不安な気持ちを持っているようです。

 

また、女性は男性より平均寿命が7年ほど長く、余生を1人で暮らすことになる人が大半です。

自分1人だけになったときに、夫婦2人の生活資の″半分〃で生活できると思ったら大間違い

″7掛け〃と考えておいていいでしよう。

 

また、公的介護保険の上限費用は月々約3万7000 円

10年間1人で生活すると仮定して、医療・介護費のために500万円程度準備しておくといいでしょう。

老後のお金としてどれぐらい準備しておくといいか、「ねんきん定期便」を手に計算式を使って計算してみましょう。

スポンサーリンク

まずは必要な貯蓄額を割り出そう

6a44e5b44d941b1acf9b6b5a705fa120_s

人生には貯め時は3回あるといわれています。

 

1度目は結婚して、子どもができるまでの夫婦共働きの時期です。

2度目は子どもの教育費負担がまだ少ない時期です。

そして最後のチャンスが、末子が育ちあがってから定年までといわれています。

 

以前はここが50代に該当し、”50代は最後の貯め時”といわれていました。

 

今の40代~50代は

晩婚化などの影響で「教育費」「イベント費」「住宅ローン」など、まだまだ大きな出費が必要な時期で、貯蓄できる期間が短く貯めきれない人も育てと親の介護が重なる可能性もあります。

老後生活に必要な金額とは

ゆとりのある老後を送るためには

夫婦2人・20年で

ゆとりある老後生活としては、8500万円最低でも約5000万円必要といわれています。

 

そこから、退職金や年金などを引いた額が老後のために準備しておくべき貯蓄額になります。

「何とかなる「まだ先の話」とは思わず、必要な貯蓄額を割り出して、できる準備を早めにしておきましょう。

スポンサーリンク

老後のために貯蓄額はいくら必要なのか? 

c97c5117ed7266263934dc84fc25fa33_s

老後の生活費の目安(支出)

 生命保険文化センターが平成25年度に行った「生活保障に関する調査」によると、夫婦2人の場合、以下になります。

※老後の生活にかかる費用の内訳は生活費(食費や光熱費など)

•住居関連費

•車両維持費

•娯楽費

•社会保険料

•生命保険料

•各種税など

を考慮した結果になります。

ゆとりある老後生活費は月額35万4000円です。

20年分の生活費を考えると、

35万4000円✕12カ月✕20年=8496万円

 

最低日常生活費は月額22万円です。

20年分の生活費を考えると、

22万円✕12カ月✕20年=5280万円

 

忘れてはいけないイベント費(支出)

定年後に発生するイべント費も大きな出費です。

主なものは「子どもの結婚費用」「子どもの住宅購入資金」「家のリフオーム」「海外旅行」などですね。

100万円単位で必要になるものもあるので、予め試算しておくことも大切ですね。

 

こちらの記事も参考に家計のシュミレーションをしてみてください。

住宅ローンは金利計算と住宅ローンシミュレーションを十分に!
...

退職金(収入)

会社員の場合は、下記の計算式が使われている会社が多いようです。

給付率は各会社で異なるので確認が必要です。

退職金=退職時の1カ月分の基本給✕就業年数✕給付率

  

年金額の目安(収入)

a5e1f5fc8b8a7ae28342c6be0f8b7c8c_s

毎年誕生日に届く「ねんきん定期便(ハガキもしくは封書)」をチェックしましょう。

 

また、平成28年度の年金の目安も参考にして。

例えば、会社員の夫と専業主婦の妻の場合、

年金受給額は月額22万1504円(夫の基礎年金+厚生年金+妻の基礎年金)です。

 

22万1504円✕12カ月✕20年=5316万960円

 

※平成28年度の平均年金受給額。厚生労働省から発表された金額。
厚生年金は、夫が平均的収入(平均標準報酬〈賞与含む月額換算〉42万8000円)で40年間就業し、妻がその期間すべて専業主婦であった世帯が年金を受け取り始める場合の給付水準です。

スポンサーリンク

老後の生活費いくら必要?

老後の生活費、年金だけではいくら足りない?

 

<Webで簡単計算>

http://r.living.jp/mrs/170603okane

夫と妻の年齢や年金見込額、夫の平均月収、退職金の見込額を入力するだけで、老後の生活に足りない額を自動計算!

「ねんきん定期便」のどこを見れば、年金見込額が分かるかなども詳しく説明。

 

シュミレーション例

妻・専業主婦35歳、夫40歳(会社員・平均月収50万円〈額面〉)。

妻の年金は80万円(年額)、夫の年金は160万円(年額)、夫の退職金1000万円として試算

(注)平均寿命を男性80歳、女性87歳、65歳から年金を受け取る想定。生活費は夫婦2人の場合月35万円、妻1人の場合月24万5000円で計算

 

<老後の支出>

・夫婦2人の生活費/年420万円×15年=6300万円

・妻1人の生活費/年294万円×12年=3528万円

・医療・介護費/500万円

支出合計1億328万円

 

<老後の収入>

・夫1人の年金/年160万円×5年=800万円

・夫婦2人の年金/年240万円×10年=2400万円

・妻1人の年金/(年80万円十年60万円〈※〉)×12年=1680万円

・退職金/1000万円

収入合計5880万円

スポンサーリンク

年金と退職金だけでは老後資金が足りない!どうすれば?

早いうちから準備をしておくことに越したことはありません。

特に50代からは家計をスリムにし、身の丈に合った生活を意識することが大切です。

でも、それだけでは何千万円ものお金をつくりだすことはできません。

自身が働いて収入を得たり、資産運用にチャレンジしてみるといいでしょう。

 

仕事をして働いて資金を貯める方法

年金だけで生活することを考えると、月々約7~10万円ほど預貯金を取り崩す人が多い模様。

その金額をまかなうためにも、定年後にも“働く”ということを検討しては。

夫婦で月10万円の収入を得られるのが理想的です。

 

ぜひ好きなことを仕事にして。

早いうちから趣昧や楽しいことを模索しておくことをすすめます。

夫も、社会とのつながりがあるほうがイキイキするはず。

 

また、年金をもらうタイミングをひと月遅らせるごとに、支給額が0.7%ずつ増えます

60代前半は働いて収入を得て、年金の受け取りを遅らせる(繰り下げ)というのもひとつの手です。

スポンサーリンク

投資で資金を増やす方法

資産を増やす黄金の3原則は

「積み立て」
「投資
「節税」

 

この3つを同時にかなえられるのが、老後資金を積み立てながら節税できる

「iDeCo(個人型確定拠出年金)」

「NISA(少額投資非課税制度)」です。

iDeCoとNISAのそれぞれのポイントをまとめました。

 

iDeCo

今年1月から専業主婦や公務員なども新たに対象に加わり、20歳以上60歳未満ならほぼすべての人が加入できるようになった「iDeCo(イデコ)」。

金融機関などに申し込みし、預貯金や投資信託などの金融商品を使って毎月の掛金を積み立てていく、私的年金の1つです。

掛金は月々5000円から1000円単位で設定できます。

 

・対象は20歳以上60歳未満の人(厚生年金加入者は20歳未満も可)

・商品は預貯金・保険・投資信託など

・掛金は全額所得控除、運用益は非課税

・受け取り時は公的年金等控除や、退職所得控除あり

・積立金は原則60歳以上まで引き出せない

・受け取り額は運用成績により変動

・掛金の限度額は、月々1万2000円~6万8000円(個人の条件により異なる)

iDeCo(イデコ)についてはこちらもご覧ください

iDeCo(イデコ)は主婦によって限度額が違う!iDeCo運用で節税効果
...

NISA

2014年1月に登場した「NISA(ニーサ)」。

2014年1月から2023年まで、毎年120万円(ただし2015年までは100万円)までの上場株式や投資信託など投資で得た収益が最長で5年間非課税になる制度です。

利用するには、NISA専用の口座を開く必要があります。

 

・対象は国内に住む20歳以上の人

・値上がり益。配当金・普通分配金が非課税・途中引き出しや、売却はいつでも可能

・年間の新規投資額は毎年120万円が上限(5年間で600万円)

・非課税期間は最長5年間(期間終了後、新たな非課税枠へ移行し、最長10年間活用できる)

・2018年1月からは「積み立てNISA」もスタート
⇒年間投資額の上限は40万円、非課税期間は20年。長期積み立て非課税枠が最大800万円に

スポンサーリンク

年金定期便とは?

老後のお金を考えるうえで重要になってくるのが「年金」。

自分がどれくらい年金をもらえるか、理解するうえで重要になるのが「ねんきん定期便」です。

 

また、自分の年金記録がいつでもインターネットで確認できる「ねんきんネット」が登場。

年金(ねんきん)ネット

https://www.nenkin.go.jp/n_net/

 

サイト上にある質問項目に入力をしていくことで自動的に年金見込額を計算してくれたり、年金の受給開始年齢を繰り上げたり、繰り下げたりした場合のシミュレーションも可能です。

ねんきん定期便のポイント

・国民年金と厚生年金のことが確認できる

・年1回、誕生月に届く

・35歳・45歳・59歳のみ詳しい情報を封書で、それ以外はハガキで届く

・年金の加入期間や保険料の納付額などを確認できる

・年金見込額を確認できる

 

<50歳未満の場合>

これまでの加入実績を基に計算した額が表示。

これからも保険料を納め続けることで、老後の受取額は増えていきます。

 

<50歳以上の場合>

現在加入している年金制度に60歳まで同じ条件で加入し続けたものと仮定して計算した見込額が表示されています。

スポンサーリンク

まとめ

b11cfdc0b0760219797509d2031290ea_s

(①老後の生活費+②イベント費)-(③退職金+④年金)= 老後のために必要な貯蓄額

 

退職金がたくさん入る方は、その分ゆとりができるので良いですよね。

退職金がない方での最低日常生活費月22万円で計算した場合でも、

①老後の生活費=5280万円

④年金=5316万960円

ほぼ同等となります。
(ただし、今後年金額が減っていかないのが前提です。)

 

 

つまり、

最低レベルでの生活はできるはずですが、(それでも首都圏では少し厳しいかと思います)

その他のイベント費(子供への補助や家のリフォーム、その他)などは貯蓄してないと老後の生活は難しくなるということですね。

みなさんは余裕ですか?私はやばいかもです。

 

老後の年金についてはこちらもご覧ください。

iDeCo(イデコ)は主婦によって限度額が違う!iDeCo運用で節税効果
...
社会保険(年金・健康保険)の加入対象の拡大で手取り収入が減る!?
...

コメント

  1. […] ▶老後破産が急増!老後の貯蓄は大丈夫?老後の生活費はいくら必要か? […]