知っておいてタメになる知識

年金だけでは老後が心配!必要額を計算して老後の貯蓄をする方法

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現在60歳の女性のうち、2人に1人が90歳近くまで生きると予測されている昨今。

これだけの長寿社会になると、「老後のために・・・」と準備していた資産も早いうちに底をつくということも!?

老後に必要な額や、年金だけでは足りない分をどう補うべきか、お話しします。

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私の年金・私の資金 老後何年もつ?

夫婦でゆとりある生活には月約35万円!

1人になったときはその約7割が必要。

 

老後、夫婦でゆとりのある生活をするためには、月に約35万円必要。

(公益財団法人生命保険文化センター「生活保障に関する調査/平成28年度」)

 

では、夫婦で年金をいくら受け取れる?

「年金の見込額を知るには『ねんきん定期便』の確認がマスト。

いくらもらえるか理解していない人ほど、漠然と不安な気持ちを持っているようです。

 

また、女性は男性より平均寿命が7年ほど長く、余生を1人で暮らすことになる人が大半です。

自分1人だけになったときに、夫婦2人の生活資の″半分〃で生活できると思ったら大間違い

″7掛け〃と考えておいていいでしよう。

 

また、公的介護保険の上限費用は月々約3万7000 円

10年間1人で生活すると仮定して、医療・介護費のために500万円程度準備しておくといいでしょう。

老後のお金としてどれぐらい準備しておくといいか、「ねんきん定期便」を手に計算式を使って計算してみましょう。

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老後の生活費いくら必要?

老後の生活費、年金だけではいくら足りない?

 

<Webで簡単計算>

http://r.living.jp/mrs/170603okane

夫と妻の年齢や年金見込額、夫の平均月収、退職金の見込額を入力するだけで、老後の生活に足りない額を自動計算!

「ねんきん定期便」のどこを見れば、年金見込額が分かるかなども詳しく説明。

老後の必要生活費についてはこちらもご覧ください

 

シュミレーション例

妻・専業主婦35歳、夫40歳(会社員・平均月収50万円〈額面〉)。

妻の年金は80万円(年額)、夫の年金は160万円(年額)、夫の退職金1000万円として試算

(注)平均寿命を男性80歳、女性87歳、65歳から年金を受け取る想定。生活費は夫婦2人の場合月35万円、妻1人の場合月24万5000円で計算

 

<老後の支出>

・夫婦2人の生活費/年420万円×15年=6300万円

・妻1人の生活費/年294万円×12年=3528万円

・医療・介護費/500万円

支出合計1億328万円

 

<老後の収入>

・夫1人の年金/年160万円×5年=800万円

・夫婦2人の年金/年240万円×10年=2400万円

・妻1人の年金/(年80万円十年60万円〈※〉)×12年=1680万円

・退職金/1000万円

収入合計5880万円

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年金と退職金だけでは老後資金が足りない!どうすれば?

早いうちから準備をしておくことに越したことはありません。

特に50代からは家計をスリムにし、身の丈に合った生活を意識することが大切です。

でも、それだけでは何千万円ものお金をつくりだすことはできません。

自身が働いて収入を得たり、資産運用にチャレンジしてみるといいでしょう。

 

仕事をして働いて資金を貯める方法

年金だけで生活することを考えると、月々約7~10万円ほど預貯金を取り崩す人が多い模様。

その金額をまかなうためにも、定年後にも“働く"ということを検討しては。

夫婦で月10万円の収入を得られるのが理想的です。

 

ぜひ好きなことを仕事にして。

早いうちから趣昧や楽しいことを模索しておくことをすすめます。

夫も、社会とのつながりがあるほうがイキイキするはず。

 

また、年金をもらうタイミングをひと月遅らせるごとに、支給額が0.7%ずつ増えます

60代前半は働いて収入を得て、年金の受け取りを遅らせる(繰り下げ)というのもひとつの手です。

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投資で資金を増やす方法

資産を増やす黄金の3原則は

「積み立て」

「投資

「節税」

 

この3つを同時にかなえられるのが

老後資金を積み立てながら節税できる

「iDeCo(個人型確定拠出年金)」

「NISA(少額投資非課税制度)」です。

iDeCoとNISAのそれぞれのポイントをまとめました。

 

iDeCo

今年1月から専業主婦や公務員なども新たに対象に加わり、20歳以上60歳未満ならほぼすべての人が加入できるようになった「iDeCo(イデコ)」。

金融機関などに申し込みし、預貯金や投資信託などの金融商品を使って毎月の掛金を積み立てていく、私的年金の1つです。

掛金は月々5000円から1000円単位で設定できます。

 

<POINT>

・対象は20歳以上60歳未満の人(厚生年金加入者は20歳未満も可)

・商品は預貯金・保険・投資信託など

・掛金は全額所得控除、運用益は非課税

・受け取り時は公的年金等控除や、退職所得控除あり

・積立金は原則60歳以上まで引き出せない

・受け取り額は運用成績により変動

・掛金の限度額は、月々1万2000円~6万8000円(個人の条件により異なる)

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iDeCo(イデコ)についてはこちらもご覧ください

 

NISA

2014年1月に登場した「NISA(ニーサ)」。

2014年1月から2023年まで、毎年120万円(ただし2015年までは100万円)までの上場株式や投資信託など投資で得た収益が最長で5年間非課税になる制度です。

利用するには、NISA専用の口座を開く必要があります。

 

<POINT>

・対象は国内に住む20歳以上の人

・値上がり益。配当金・普通分配金が非課税

・途中引き出しや、売却はいつでも可能

・年間の新規投資額は毎年120万円が上限(5年間で600万円)

・非課税期間は最長5年間(期間終了後、新たな非課税枠へ移行し、最長10年間活用できる)

・2018年1月からは「積み立てNISA」もスタート

⇒年間投資額の上限は40万円、非課税期間は20年。長期積み立て非課税枠が最大800万円に

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年金定期便とは?

老後のお金を考えるうえで重要になってくるのが「年金」。

自分がどれくらい年金をもらえるか、理解するうえで重要になるのが「ねんきん定期便」です。

 

また、自分の年金記録がいつでもインターネットで確認できる「ねんきんネット」が登場。

年金(ねんきん)ネット

https://www.nenkin.go.jp/n_net/

 

サイト上にある質問項目に入力をしていくことで自動的に年金見込額を計算してくれたり、年金の受給開始年齢を繰り上げたり、繰り下げたりした場合のシミュレーションも可能です。

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ねんきん定期便のポイント

・国民年金と厚生年金のことが確認できる

・年1回、誕生月に届く

・35歳・45歳・59歳のみ詳しい情報を封書で、それ以外はハガキで届く

・年金の加入期間や保険料の納付額などを確認できる

・年金見込額を確認できる

 

<50歳未満の場合>

これまでの加入実績を基に計算した額が表示。

これからも保険料を納め続けることで、老後の受取額は増えていきます。

 

<50歳以上の場合>

現在加入している年金制度に60歳まで同じ条件で加入し続けたものと仮定して計算した見込額が表示されています。